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【OFFJTの重要性についてーいち氷河期世代の女性キャリアウーマンの視点よりー】

 

補助金のセミナーや研修について

 

こんにちは。スタッフの中川です。

本日は、OFFJTの重要性についてお話致します。

時は2000年当時。折からの大不況による「列島総経費削減」のあおりを食って、

1部上場企業のメガバンクですら採用人数たった「3人」という就職極超氷河期。

 

私は、ご多聞に漏れず、大卒フリーターになってしまった。就職に失敗したのである。

フリーター時代は、大卒後、2年も続いてしまった。

 

ようやく正社員として何とか潜り込めた国際特許事務所にて、私は、

「座学の研修」、つまり、新入社員や、中堅社員が都度受けることになっている、

”OFF THE JOB TRAINING=OFFJT”を受けることができなかった。

「ポンッ!」と期限の嵐渦巻く過酷な特許事務の世界に放り込まれたのだ。

 

「OFFJT=OFF THE JOB TRAINING=座学の研修」では、

電話のかけかた、ビジネスマナー、仕事に対する取り組む姿勢の勉強を学ぶ。

それなくして仕事の現場に放り出された私は、仕事の進め方、効率的な時間配分の仕方など、

全て独学でハウツー本を読み漁った。特に、凡ミスを回避するためのメンタリティの養成本は、

それこそ何十冊も読みこなした。

 

これが、中堅企業以上の企業や官公庁に新卒就職していたら。

 

丸2カ月はみっちり、”OFFJT”,つまり座学の研修を受けさせられる。

電話の取り方、掛け方から始まって、名刺の受け渡し方法、お辞儀の際の

腰の折り方、最新の経済動向のレクチャーに、ところによっては自作PCを作らせる企業まである。

週に何冊という読書課題も課せられて、さらにレポートを課するところもある。

自己の健康管理の仕方も重要なOFFJTのテーマだ。いかに会社を休まずにコンスタントに仕事を進めるか。

そうこうするうちに、やがて新人の学生気分は抜けていき、顔つきも身のこなしも、立派な社会人になっていく。

 

そうしたOFFJT=きちんとした座学の研修の土台の上にこそ、良い仕事の出来る会社人(社会人)が育つのであって、座学の研修=OFFJT無しには、右も左もわからないうちにどんどん仕事を溜めこみ

ストレスフルな社会生活を営むことを余儀なくされるのだ。

 

 

中堅どころの課長クラスの研修の場合は、最近では部下のメンタルヘルスの管理の仕方、

指示よりも、部下の意見に対する傾聴のテクニックや、IT研修などが充実しており、

個人情報の取り扱いについての心がまえや、具体的な書類の管理方法(キャビネの施錠方法)

、さらには最近のトレンドとしては、エコロジーに配慮した紙媒体の書類の処理方法など、

実に多岐に亘って、OFFJT=座学の研修が実施されている。

もちろん、上に立つ人間としてのメンタリティのありようを引き出すための自己啓発的セミナーも

活発だ。

 

話は元に戻るが、私たち2000年前後の空前の大不況の中に社会に出た人間には、

「経費削減」の号令のもと、研修費用をかけないために、

「OJT=ON THE JOB TRAINING」、つまりなんの前提も知識もなく

仕事の現場に放り出されてしまうという現象が相次いだ。

 

その結果どうなったか。右も左もわからないまま、先輩の仕事を見よう見まねで

何とかしばらくはこなしていても、2年もすると「OJTという名の大人のネグレクト」現象により、

疲弊しきった新入社員は、退職を余儀なくされる。中には、知識の欠落ゆえに過剰労働を無理してこなした結果、心の病を伴って退職するものもある。

 

こうして、日本は「うつ病大国」になってしまった。

 

OFFJT、座学の研修は、仕事力=人間力を養うためにも、また仕事に対する意欲とメンタリティをキープアップするためにも、

新入社員だけでなく、中堅社員や、はたまたCEOレベルにある人間にも、定期的に研修機会を提供することが、結果的に企業の生産性をアップし、職場の人間関係や円滑な上司とのコミュニケーションを図るために必要不可欠なのだ。

 

日本がうつ病大国になってしまった遠因のひとつ、

「OFFJT=座学のビジネス研修のコスト削減」。

シャープや東芝といった、戦後日本の経済成長を支えてきた巨大な

電器産業に属する企業が軒並み壊滅状態になっていく昨今。

今こそ、「モノではなくサービスを売る時代」になった日本社会において、

良質なOFFJTを提供し、受け手の側が健全に前向きに社会をとらえ直し、

それによって「ジャパンアズナンバーワン」を取り戻す絶好の機会なのでは

ないだろうか。

当事務所でも、キャリアアップ助成金を活用したOFFJT講師を行っていますので、今後の人材開発に力を注いでいる企業様からのご相談をお待ちしております。

 

中川

 

 

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